1.環境の確認

DPC病院は本年度において、10:1以上の病院53万床のうち、準備病院を入れて50万床になりました。ほとんどが出来高ではなく、DPCを適用することになります。
DPC病院はこれからが正念場です。すでにDPCを適用している病院、今年から適用した病院、準備している病院、さまざまな思惑で、それぞれがDPCを捉えていると考えます。
そもそもDPCか出来高かという選択肢で判断することは誤りであり、ホスピタルフィーとしての出来高は原則としてすべて包括化になるという理解をする必要があります。いまDPCを選択しない病院は、あるときから、突然入院については出来高での請求ができなくなる可能性があることを覚悟しなければならないのです。
DPC病院であったとしても、平成22年に調整係数が廃止されることがほぼ決定し、DPC自体の点数も引き下げられ、病院収益は逓減することが想定されています。
米国では、DRGが導入され、1984年から2004年までの間に、ほぼ100万床が80万床になり、まだ減り続けていると報告がありますが、日本でも病院にとって厳しい環境となることは間違いがありません。急性期病床40万床説が正しいとすれば、10:1以上でDPC病院(準備病院も含む)50万床から10万床がなくなる計算になり、不思議に米国がベッドを減らした率とほぼ符合します(10:1以上を取りながらDPCを採用できない3万床病院うち一部を除いた病院は、突然すべての入院が包括化されたときに、残れるかどうか疑問です)。
どちらにしても、急性期病床をもつ病院は、DPCが本質的に求めている病院を目指し、改革を進めていかなければ、生き残れないといわれています。
DPCが本質的に求めている病院象を明らかにするとともに、DPC病院は、これからどのような方向で戦略的に動けばよいのかを説明します。